プレミアムカード時代へ突入！
プレミアムという高級カードへの関心が高まっています。年会費350,000円の最高級カードから２万円のコストパフォーマンスに優れたプラチナカードまで、カードラインナップも豊富に取り揃えられ、年会費無料のカードでは満足できない人が、こうしたステータスカードを目指し始めています。
■プレミアムカードの発行ラッシュ！
ワンランク上のカードを目指す動きが加速している
プレミアムカードの最高峰といえば、センチュリオンと言われるアメリカン・エキスプレスで最上級のカードです。チタン製で表面が黒く光っているため「ブラックカード」と呼ばれています。至れり尽くせりの豪華な特典で話題を呼んでいますが、年会費は350,000円+税とこちらも豪華です。
庶民にとって手の届かないセンチュリオンは、ともかくとして、いまクレジットカード業界では、プレミアムカードが一種のブームになっています。ダイナースクラブは年会費13万円+税のプレミアムカード（ブラックカード）を発行していますし、ＪＣＢはザ・クラス（年会費5万円+税）、三井住友カードも三井住友プラチナカード（年会費5万円+税）、さらにニコスはＭＵＦＧカードゴールドを年会費1,905円+税という破格の値段で発行しています。年会費は2,000円から10万円以上とさまざまですが、いずれも一般カードにはない、傷害保険、空港ラウンジサービス、コンシェルジェサービスなど、豊富で充実したサービスを備えています。
・ダイナースクラブ プレミアムカード（非公表につき上級カード道場編集部調べ）
＜年会費＞ 130,000円+税
＜入会方法＞ 招待制
＜旅行保険＞ 海外旅行保険：最高1億円（自動付帯5000万円）／国内旅行傷害保険：最高1億円（自動付帯5000万円）
＜その他＞ プライオリティ・パス、コンシェルジュサービス（24時間年中無休）、空港ラウンジ利用（400ヶ所以上）、海外トラベルデスク／海外トラベルアシスタンス
・ザ・クラス
＜年会費＞ 50,000円+税
＜入会方法＞ 招待制
＜旅行保険＞ 海外旅行保険：最高1億円（自動付帯）／国内旅行傷害保険：最高1億円（自動付帯）
＜その他＞ ザ・クラス・コンシェルジュデスクの利用、年一回メンバーズセレクションの進呈、グルメ・ベネフィット、プレミアム ステイ プラン
・三井住友プラチナカード
＜年会費＞ 50,000円+税
＜入会方法＞ 申し込み制
＜旅行保険＞ 海外旅行傷害保険：最高1億円（自動付帯）／国内旅行傷害保険：最高5000万円（自動付帯）
＜その他＞ プライオリティ・パス（選択方式）、24時間対応コンシェルジュデスク、VJデスク（世界主要都市に設置）、
・ＭＵＦＧカードゴールド
＜年会費＞ 1,905円+税
＜入会方法＞ 申し込み制
＜旅行保険＞ 海外旅行傷害保険：最高2000万円（自動付帯）※ただし、カード利用額に応じて入会翌年度変動／国内旅行傷害保険：最高2000万円（利用付帯）
＜その他＞ 海外アシスタンスサービス 「ハローデスク」、コールセンター（24時間年中無休）
少し前までは年会費無料で、ポイント交換でこつこつ稼ぐというカードのスタイルが全盛でしたが、その勢いが次第に失われ、ステータス性を強調したカードに主流が移ろうとしています。それにはいくつかの理由があります。
■“カード会社”の思惑と“利用者”のニーズ
こうしたカードがでてきた背景としては、貸金業法改正の影響があります。29.2％だった上限金利が20％以下まで下がって、キャッシング、ローンに頼ってきたカード会社は、これまでのビジネスモデルの変更を迫られ、新しい方向性を探り始めました。そんな状況の中で、これまで当てにしなかった年会費収入を収益源として見直そうという動きがでてきたのです。顧客サービスの一環として「年会費無料」、「初年度無料」を掲げてきましたが、カード会社の収益構造を考えると、やはり年会費こそ基本になるという原点復帰ともいえる流れです。
しかし、それとともにカード社会の成熟が進んできたこともあげられます。利用者は「安かろう、悪かろう」という年会費無料カードに満足せず、充実したサービスがあるなら、対価を払ってでも別のカードに移るという姿勢に変わってきています。編集部が行ったアンケート結果によると（※）年収500～600万円を境にこの動きが顕在化しています。
これらの要因に加え、個人の信用情報が一本化され、信用を計る物指しが技術の発達によって精緻になってきており、優良顧客を的確に囲い込める状況ができつつあることも、“プレミアムカードブーム”を加速させていることの一つと考えられます。
●ダイナースクラブ プレミアムカード 詳細データ
●ザ・クラス 詳細データ
●三井住友プラチナカード 詳細データ
●ＭＵＦＧカードゴールド 詳細データ
（※）「クレジットカードに関するアンケート調査」
調査対象：ビジネスパーソン1032人
調査期間：2012年10月5日～6日
調査方法：インターネット調査
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